リーボックを買ってはいけない。サブウェイのサンドイッチを食べるな。ブルックス・ブラザースも着るな・・・
こういう製品を買ったら、ロシアを支援することになるから。
と、ワシントン・ポストのコラムニスト、ダナ・ミルバンクさんがいっています（Opinion: Zelensky says ‘peace is more important than profit.’ Koch Industries disagrees. By Dana Milbank, The Washington Post）。
ロシアがウクライナ侵略をはじめてから、多くのアメリカ企業がロシアから撤退しました。
石油関連（ＢＰやシェル、エクソンなど）、ＩＴ関連（デル、ＩＢＭ、アップル、グーグル、フェイスブック、ツイッターなど）、外食産業（マクドナルド、スターバックス、コカコーラなど）そのほか、これまで４００社がロシアでの業務を一時停止したり店舗を閉鎖、あるいは撤退するなどしています。
ところが、内外の非難の嵐、ボイコットや撤退の動きにもかかわらず、ロシア国内での経済活動をやめない企業がいると、国際企業を研究しているイエール大学のジェフリー・ソネンフェルド教授がいっています。教授はこれら企業をまとめてネット上で発表しています。
https://som.yale.edu/story/2022/over-400-companies-have-withdrawn-russia-some-remain
３月１７日現在、「ロシアを支援している企業」は２４社です。そのうち日本でもよく知られているのは以下の企業でしょうか。
リーボック、ブルックス・ブラザース（Authentic Brand Group）、エイボン化粧品（Natura)）、家電のＬＧ、ラップトップのＡｓｕｓ、タイヤのピレリ、サンドイッチのサブウェイなど。これらが、いまなおロシアから撤退しない企業です。
リストをまとめて発表しているソネンフェルド教授はいいます。
「彼らは戦争国家としてのロシアに利益をもたらし、経済制裁をないがしろにしている。経済が悪化して市民が怒り立ち上がればいいけれど、そういう事態を阻んでいることになる」
ウクライナのゼレンスキー大統領も１６日、アメリカ議会への演説で企業のロシアからの撤退を求めていました。
「すべてのアメリカ企業はロシアから去らなければならない。ロシアがわれわれを、ウクライナを破壊するために使う金を一銭たりとも渡してはならない。平和は金よりも大事だ」
ぼくもこれからはリーボックなど履かず、サブウェイは食べないようにします。
といっても、これまでもそんなの買わなかったから影響はゼロですが。
（2022年3月18日）