このブログに、これまでに何度か「修理権」について書きました。
スマホやＰＣなどのデジタル系電子機器は、ユーザーが自分で修理できないようになっている。メーカーが次々と新型モデルを出し、ユーザーが買うようにしむけているからです。どんどん使い捨てを進めてもらうために、修理ができないような製品をつくっている。
それはおかしい。バッテリー交換など、かんたんな修理は消費者もできるようにすべきだというのが、修理権の運動です。使い捨てを強いるメーカーの「製品陳腐化」と呼ばれる戦略は犯罪的だし、地球環境の破壊にもつながります。こうした批判に応えて、メーカーのなかには一部のスマホなどをユーザーも修理できるように変える動きがはじまりました（日本ではまだですが）。
修理権が広がるきっかけのひとつとなったのが、バッテリーの問題です。
スマホやノートＰＣなどのバッテリーは完全内蔵で、交換したくでもできないものが多い。そういうふうに製造し、かつバッテリーの耐用年数を制限することで、メーカーは消費者の買い替えを誘導してきました。
この問題はいまも多くの電子機器につきまとっています。ぼくもかつて、ガラケーのバッテリーがダメになり新製品を押しつけられたことがありました。
でもバッテリーは、充電方法をくふうすれば結構長持ちします。買い替えを引き延ばすことにもなる。専門家が勧める充電法をワシントン・ポストが伝えていました（You’re charging wrong: 5 ways to make gadget batteries last longer. Aug. 19, 2022, The Washington Post）。
かんたんにいうと、放電しっぱなし、充電しっぱなしはダメ、ということです。
どんな充電方法がいいのか、以下が目安になります。
充電量が２０％以下になったら、充電をはじめる。２０％以上あるときは充電せずに使いつづける。０％まで使いつくさない。
１００％になったら充電をやめ、電源を切る。１００％のままさらに何日も充電をつづけるとバッテリーは傷みます。
こういう目安のもとに充電したり、電源を切ったりをくり返す。するとバッテリーはずっと長持ちすると、専門家もいっているそうです。
メーカーが「バッテリーがすぐヘタるようにしておけば、消費者はどんどん買い替えに走るだろう」と考えているなら、消費者としては「そのバッテリー、十分長持ちさせてやろうじゃないか」と考える。そんなふうにして対抗したいものです。
（2022年9月1日）